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野菜摂取推奨量を満たしている米国高校生は2%のみ

vegetables and beans on a tray in the shape of heart

米国の高校生のうち、野菜の摂取推奨量を満たしているのはわずか2%というデータが、米疾病対策センター(CDC)発行の「Morbidity and Mortality Weekly Report(MMWR)」に1月22日掲載された。公表されたこのデータに、栄養の専門家は「落胆した」と述べている。

青年期に身に付いた食習慣は成人後には変更しにくい。そのため青年期に不健康な食習慣を送っていると、肥満や糖尿病、心血管疾患などの生活習慣病の生涯リスクが上昇してしまう可能性がある。そのリスク抑制のため、米国農務省(USDA)は、14~18歳の女性には毎日少なくとも2.5カップの野菜と1.5カップの果物、男性には3カップの野菜と2カップの果物を摂取することを推奨している。しかし2013年の調査では、野菜摂取推奨量を満たしていたのはわずかに2.1%、果物の摂取推奨量を満たしていたのは8.5%にとどまっていた。

この調査が行われた4年後にあたる2017年に、摂取量の経年変化を把握するため行われた調査の結果が、今回発表されたデータだ。性別、学年、人種/民族を人口構成にマッチさせた1万4,765人に対して調査を実施。回答内容の一部が欠落している者などを除外し、1万3,354人の生徒の回答を解析した。

まず、野菜や果物の摂取頻度を見ると、野菜は1日当たり1.1回(中央値)、果物は0.9回だった。摂取推奨量を満たしていた生徒の割合は、野菜については2.0%であり、前回調査と同様に、ごくわずかだった。果物に関しては野菜よりも若干高い7.1%だったが、前回に比べると低値だった。なお、果物の摂取量には、果汁100%のフルーツジュースも含まれる。

この研究には関与していない、米コネチカット大学食品政策・肥満センター所長のMarlene Schwartz氏は、「発表されたデータは必ずしも驚くべきものではない。しかし、落胆している」と述べている。同氏は、人々の野菜や果物の摂取量を増やすため、近年いくつかの前向きな政策がとられてきたことに言及している。例えば、低所得者対象の食料費補助対策である「フードスタンプ」制度などだ。

学校給食における野菜と果物の摂取推進プログラムも実施されている。しかしSchwartz氏は、「ランチに学校給食を食べている生徒は約39%であり、その他の大半はキャンパス外に出て、ファストフード店などで昼食を済ませている。残念ながら、そのような食行動は、食事の質の低下につながる」と解説する。

前回の調査以降も高校生の野菜・果物の摂取量が増えていない一因としてSchwartz氏は、「食品メーカーが強力なマーケティングキャンペーンを展開しているのに対して、果物や野菜はブランド化されていないためだ」と指摘する。さらに、経済的要因もあるという。「フードスタンプという支援制度が存在するものの、多くの家庭にとって新鮮な農産物は高価であり、親がそれらの購入を控える結果、子どもが野菜や果物に慣れ親しむ機会が失われている」と同氏は述べている。

この点については、米国の栄養と食事のアカデミーのAngela Lemond氏も同意を表し、「子どもは親の行動から学ぶ。食習慣も例外ではない」と解説する。一つの対策として、子どもが野菜や果物に親しみやすくするため、それらを適当な大きさにカットしたものをいつも冷蔵庫にストックしておき、おやつとして食べられるようにしておくことを提案している。同氏によると、子どもが健康的な食習慣を身に付けるには、人生の早い段階で多くの野菜や果物に接することが理想だという。(HealthDay News 2021年1月26日)

https://consumer.healthday.com/1-26-just-2-of-u-s-...

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