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胎児期から小児期の受動喫煙で児のADHDリスク増

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胎児期から小児期にかけて受動喫煙に曝露された児は、曝露されなかった児と比べ、注意欠如・多動症(ADHD)を有する確率が高まる可能性があるという研究結果が、「JAMA Network Open」に5月20日報告された。

中山大学(中国)のLi-Zi Lin氏らは、遼寧省の小学校と中学校に通学する6~18歳の児童・生徒4万8,612例を対象に横断研究を実施した。受動喫煙曝露とADHDの症状に関するデータは、保護者に配布した質問票から収集した。胎児期、出生後早期(生後2年間)、現在(小児期)の受動喫煙への曝露とADHDとの関連を調べたが、これら3つの時期全てで曝露されていた場合は「常に曝露」、1つまたは2つの時期で曝露されていた場合は「曝露歴あり」、全くなければ「曝露なし」と定義した。また、多動・衝動性の有無と注意欠如の有無の組み合わせによりADHDを3つのサブタイプに分け、それぞれについての関連も検討した。分析には一般化線形混合モデルを使用し、連続変数にはt検定、カテゴリー変数にはχ2検定を用いた。

最終的に4万5,562例(平均年齢11歳、女児50.3%)から回答を得た。解析の結果、ADHD全体としてのオッズ比(OR)は、「曝露なし」の児を1とした場合、「曝露歴あり」では1.50(95%信頼区間1.36~1.66)、「常に曝露」では2.88(同2.55~3.25)と有意に高かった。また、3つのサブタイプ全てにおいて「曝露歴あり」も「常に曝露」も有意に高いORを示し、最低が注意欠如のみのサブタイプの「曝露歴あり」で1.46(同1.31~1.62)、最高が多動・衝動性あり、注意欠如ありのサブタイプの「常に曝露」で2.94(同2.09~4.13)だった。

次に、3つの時期それぞれにおいて、曝露のない児を1として曝露された児のORを算出したところ、胎児期が2.28(同2.07~2.51)、出生後早期が1.47(同1.29~1.68)、小児期が1.20(同1.09~1.31)と、いずれの時期でも有意に高かった。さらに、同居する父親の喫煙本数が1日に10本以上だった場合は、それが平日でも休日でも、ADHD全体および3つのサブタイプ全てにおいてORは有意に高く、最低が注意欠如のみのサブタイプの「平日」で1.48(同1.28~1.70)、最高が多動・衝動性のみのサブタイプの「休日」で2.25(同1.29~3.93)だった。

以上を踏まえ、著者らは「今回の結果は、受動喫煙への曝露がADHD関連症状に関与することを裏付けるものであり、受動喫煙曝露を減らすため、公衆衛生上の対策を強化すべきことを明確に示すものだ」と述べている。(HealthDay News 2021年5月21日)

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